安藤 至大

日本大学経済学部 教授
ando.munetomo@nihon-u.ac.jp

NEWS (Last update: 2022-10-03)

2022-10-11
  • 2022年10月20日に安藤ゼミナールとキャリアセンターの共催で就職活動講演会を開催します。講師としてトヨタ自動車株式会社の採用担当者をお招きして、「大手企業の人事担当者が語る 採用のポイントと学生に求めること」というタイトルでお話しいただきます。
    • 日時：2022年10月20日5時限（16時20分〜17時50分）
    • 場所：日本大学経済学部本館52番教室
    • 対象：日本大学経済学部の3年生、2年生（1年生や院生もご参加いただけます）
    • 事前登録は不要です。直接会場にお越しください。
    • 2022-10-06
  • 2022年10月6日の日本経済新聞経済教室欄に「生活安定と労働移動両立を」が掲載されました。これは「非正規雇用、このままでいいのか」という連載の３回目に位置付けられています。
    • 2022-08-25, 26
  • 2022年8月25日から26日に国土交通大学校で研修を実施しました。「ミクロ経済学総論」というタイトルで2日間で15時間の講義を行いました。
    • 2022-06-03
    2022-05-01
  • 『運輸と経済』2022 年05月号に論考「技術進歩がもたらす働き方の未来」が掲載されました。
    • 2022-04-28
  • 日本経済学会春季大会の報告論文"A conditional match rate anomaly and an order change pressure in residency matching programs"をwebに掲載しました。
    • 2022-03-28
  • 2022年5月28日から29日にオンライン開催される日本経済学会春季大会において、A conditional match rate anomaly and an order change pressure in residency matching programsを報告します。大阪市立大学の北原稔さんとの共著で、討論者は東京大学の小島武仁さんです。
    • 2022-03-23
  • BSテレ東の「日経モーニングプラスFT」にゲストとして出演しました。持続的な賃金上昇に必要なものやジョブ型雇用の普及について解説しました。
    • 2022-03-04
  • 『ミクロ経済学の第一歩（新版）』のサポートサイトに解説動画の掲載を開始しました。YouTubeへのリンクを貼っています。まずは動画の説明と教科書の第1章を公開しました。
    • 2021-09-29
  • 日本不動産学会誌Vol.35 No.2(No.137)に、大会シンポジウム報告「再生可能エネルギーと地域づくり」が掲載されました。
    • 2021-09-15
  • 日本経済新聞出版（日経BP）より安藤至大・高橋亮子『経済学部教授とキャリアコンサルが教える就活最強の教科書』が出版されました。サポートサイトでは、ワークシートがダウンロードできるほか、課題の解説も行っています。
    • 2021-06-12
  • 『ミクロ経済学の第一歩（新版）』のサポートサイトに確認・練習問題の解答例を掲載しました。近日中に解説動画もYouTubeで公開します。
    • 2021-05-27
  • 日本経済新聞社のNIKKEI STYLE U22において「ふつうの大学生のための就活ガイド」の連載を開始しました。
    • 2021-02-26
  • 『ミクロ経済学の第一歩（新版）』のサポートサイトを開設しました。これから充実させていきます。
    • 2021-01-15
  • 日本経済新聞の経済教室に「雇用激変に備える(中)　企業内の労働移動にも意義」が掲載されました。
    • 2020-12-25
  • 法学教室に「他分野からみた法学の強さ 経済学分野」が掲載されました。
    • 2020-11-05
  • 東洋経済ONLINEに「オンライン授業で大学教育の質はどう変わるか」が掲載されました。

    • 安藤 至大 (あんどうむねとも)

    日本大学経済学部教授
    1976年東京生まれ。2004年東京大学博士（経済学）。政策研究大学院大学助教授、日本大学大学院総合科学研究科准教授などを経て、2018年より現職。専門は、契約理論、労働経済学、法と経済学。社会的活動として、厚生労働省の労働政策審議会労働条件分科会で公益代表委員などを務める。

    略歴

    研究分野と研究助成

    公的機関等での社会的活動

    研究

    書籍・教科書等 Working Papers and Work in Progress

    • A conditional match rate anomaly and an order change pressure in residency matching programs, with Minoru Kitahara
      • First version submitted to the JEA meeting 2022: January 31, 2022.
      • This version: April 28, 2022. [PDF]

    • A deterrent effect of the electorate's disappointment on candidates' over-promise, with Minoru Kitahara
      [PDF] (This version: January 20, 2013)

    • The equilibrium bids in a first price auction with and without cartel formation, with Minoru Kitahara

    • Covenants not to compete and firms' recruiting strategies

    • Reputation management and seniority systems in firms

    • Overconfidence in economic contests
      [PDF]]

    Publications (Journal Articles)

    日本語論文等（学術雑誌、専門書籍等に掲載されたもの）

    • 安藤至大、飯田哲也、高橋寿一、中上英俊、原科幸彦、長岡篤（2021）「再生可能エネルギーと地域づくり」『日本不動産学会誌』Vol.35 No.2(No.137) pp.4--26.

    • 安藤至大、板垣勝彦、太田充、只野靖、中川雅之、福井秀夫 (2021)「都市・建築・土地利用に関する安全・環境・快適規律とその裁判統制はどうあるべきか」『都市住宅学』113, pp128--142.

    • 安藤至大（2020）「副業・兼業の拡大が労働市場に与える影響」『季刊 労働法』269号、pp.50--55.

    • 安藤至大（2020）「タワーマンションはコンパクトシティ実現に寄与するのか？」齊藤広子、浅見泰司編著『タワーマンションは大丈夫か？！』第1章、PROGRESS.

    • 安藤至大（2020）「建築基準法の遡及適用：経済学の視点から」
      『都市住宅学』Vol.108, pp. 37--41.

    • 青木由行、安部由起子、安藤至大、菊川航希、中川雅之（2020）「働き方改革と暮らし方、住まい方」
      『住宅土地経済』No.115, pp. 2--14.

    • 山川隆一、安藤至大、神吉知郁子、佐藤博樹（2019）「座談会：「同一労働同一賃金」と人事管理・雇用システムの今後」
      『ジュリスト』11月号(No.1538)、pp.18--37.

    • 安藤至大（2019）「相続における遺産分割協議と公平分割問題」
      『土地総合研究』27(3), pp.52--56.

    • 安藤至大（2019）「区分所有建物における集団的な意思決定の課題」
      『日本不動産学会誌』No.128, Vol. 33, No.1, pp.76-78.

    • 荒木裕也、古谷智佳子、小林良成、安藤至大、小野公一 (2019)「長時間労働削減がもたらすもの その試みと成果」
      『産業・組織心理学研究』32(2), pp.183--190.

    • 安藤至大、飯沼宏規、宗健、中山善夫、中川雅之（2019）「ワークショップ報告：働き方改革を実現する都市・住宅の在り方」
      『都市住宅学』第105号、pp.96--108.

    • 安藤至大、片岡八重子、黒木正郎、富田裕（2019）「ワークショップ報告：既存建物ストック活用のためのリノベーション法制度を考える」
      『都市住宅学』第105号、pp.123--137.

    • 安藤至大、岩崎政明、幸田仁、河野雄一郎、須藤明夫、高橋幸男、中城康彦、周藤利一 (2019)「不動産市場の構造変化と産学官の新たな連携」
      『日本不動産学会誌』、No.127, Vol. 32, No.4, pp.7--30.

    • 安藤至大（2018）「生産性向上に向けた働き方改革」
      『統計』2018年9月号

    • 安藤至大（2018）「ニュータウン再生における経済的課題」
      『都市住宅学』102号、pp.11--14.

    • 川口大司、安藤至大（2018）「経済学は解雇をどう捉えてきたのか」
      『解雇規制を問い直す −金銭解決の制度設計』第５章、有斐閣.

    • 安藤至大（2017）「働き方改革の議論と労働政策決定の課題」
      『計画行政』第40卷4号, pp.27--32.

    • 安藤至大、磯村篤範、姥浦道生、川島宏一、中井検裕（2017）「水害リスクと不動産　パネルディスカッション」
      『日本不動産学会誌』No.121, Vol.31 Mp.2, pp.11--28.

    • 安藤至大（2017）「金銭的・非金銭的報酬とワークモチベーション」
      『日本労働研究雑誌』2017年7月号（No.684）

    • 前田昌弘、宮本匠、遠藤裕之、岩佐明彦、末廣香織、大月敏雄、森反章夫、山口健太郎、安藤至大（2017）「東日本大震災から熊本地震へ　ー住まいの支援と『被災地のリレー』ー」
      『都市住宅学』97号、pp.105--123.

    • 安藤至大、富田裕、農端康輔、北見宏介（2017）「ワークショップ報告：建築確認をめぐる諸問題と今後のあり方」
      『日本不動産学会誌』No.119, Vol.30 No.4. pp.106--112.

    • 安藤至大（2017）特集この概念の意味するところ「労働市場とは：経済学の視点から」
      『日本労働研究雑誌』2017年4月号（No.681）,pp.17-19.

    • 安藤至大（2017）「不動産取引の仲介サービスと事業規制のあり方」
      『土地総合研究』2017年冬号、pp.66-70.

    • 安藤至大（2017）「自治体間の住民誘致競争がもたらす非効率性」
      『都市住宅学』96号、pp36-40.

    • 金貞均、近山恵子、堀崎真一、安藤至大、大月敏雄（2016）「ワークショップ：高齢者の居住をどう支え得るのか？」
      『都市住宅学』93号、pp.183-191.

    • 浅見泰司、阿部泰隆、安藤至大、越智敏裕、福井秀夫、富田裕（2016）「ワークショップ：行政事件訴訟法の問題点と再改正の可能性ーまちづくり紛争を題材に」
      『都市住宅学』93号, pp.063-175.

    • 安藤至大（2016）「市場を活用したマンション管理」
      『日本不動産学会誌』No.115, Vol.29 No.4. pp.157--161.

    • 安藤至大（2016）「不動産の環境対策：経済学の視点から」
      『日本不動産学会誌』No.114, Vol.29 No.3. pp.5--10.
      ＜2017年日本不動産学会学会賞（論説賞）＞

    • 安藤至大（2015）「労働者派遣法改正の労働市場への影響」『ジュリスト』有斐閣、12月号（#1487）pp.32--38.

    • 安藤至大、大内伸哉、川口大司、佐野晋平、島田陽一（2015）パネルディスカッション「雇用法制の法と経済学：限定正社員を考える」
      『法と経済学研究』10（１）pp.11--32.

    • 安藤至大（2015）「正規雇用労働者の労働条件　経済学の視点から」
      『変貌する雇用・就労モデルと労働法の課題』（野川忍・山川隆一・荒木尚志・渡邊絹子編著）商事法務、第４章（４−３）、pp.215--240.
      [出版社による紹介 | amazon ]

    • 安藤至大（2013）「建築規制における定量的基準と定性的基準」
      『日本不動産学会誌』Vol.27 No.3. pp.70--75.
      ＜日本不動産学会2013年度学会賞(論説賞)＞

    • 安藤至大ほか（2013）「まちづくりにおける都市計画，建築規制の権限行使のあり方」
      『日本不動産学会誌』Vol.27 No.3. pp.6--25.

    • 安藤至大（2013）「民法改正の不動産取引への影響：「法と経済学」の視点から」
      『日本不動産学会誌』Vol.27 No.2, pp.29--34.

    • 中井 検裕、安藤 至大、阿部 泰隆(他)（2012）「パネルディスカッション：大災害の危機管理」
      『日本不動産学会誌』Vol.26 No.2.

    • 山岸浩一、福井秀夫、村辻義信、安藤至大、檜谷美恵子（2012）「フランス・イタリア・イギリスのマンション管理制度とその運用実態」
      『都市住宅学』第78号
      ＜2015年都市住宅学会賞論説賞＞

    • 安藤至大（2012）「労働者保護の必要性と手段」
      『日本労働研究雑誌』2012年7月号（No.624）
      [No.624目次 | 本文]

    • 安藤至大（2010）「学習者のインセンティブと教育政策の経済分析」
      『教育の失敗 法と経済学で考える教育改革』(福井秀夫・戸田忠雄・浅見泰司編著) 第3章、日本評論社
      [出版社による紹介 | amazon]

    • 安藤至大（2008）「労働政策を策定・評価する際に経済学が果たすべき役割」
      『日本労働研究雑誌』 2008年10月号（No.579）
      [No.579目次 | 本文]

    • 安藤至大（2008）「デジタル・コンテンツのための知的財産制度設計」
      『デジタル・コンテンツ法のパラダイム』(財団法人知的財産研究所編) 第3章、雄松堂出版
      [出版社による紹介]

    • 大内伸哉、安藤至大（2008）「労働条件の変更」
      『雇用社会の法と経済』(荒木尚志, 大内伸哉, 大竹文雄, 神林龍編) 第5章、有斐閣
      [amazon | 濱口桂一郎氏による書評]

    • 安藤至大（2006）「労働市場における不確実性と情報の非対称性」
      『脱格差社会と雇用法制』(福井秀夫, 大竹文雄編著) 第5章、日本評論社
      [amazon | 江口匡太氏・神林龍氏による書評]

    報告（研究報告、討論、出張予定など）

      2022年

      5月28日(土)
      日本経済学会春季大会（オンライン）
      "A conditional match rate anomaly and an order change pressure in residency matching programs"

      2019年

      12月1日(日)
      都市住宅学会（東北大学）
      関東支部ワークショップ「マンションの建て替え、敷地売却、区分所有者間の利害対立、日々管理の問題点と課題」のパネリスト

      6月8日(土)
      日本経済学会春季大会（武蔵大学）
      Kato, Takao and Naomi Kodama, “The Consequences of Short-Time Compensation: Evidence from Japan”の討論者

      2018年

      12月9日(日)
      都市住宅学会（名城大学）
      • ワークショップ「働き方改革を実現する都市・住宅の在り方」
      • ワークショップ「既存建物ストック活用のためのリノベーション法制度を考える」

      11月24日(土)
      日本不動産学会・資産評価政策学会（明海大学）

      • 資産評価政策学会論文発表：安田昌平（慶應義塾大学大学院）「京都市の細街路が住宅価格・賃料へ及ぼす影響に関する実証分析」コメント
      • 日本不動産学会・資産評価政策学会合同メインシンポジウム「不動産市場の構造変化と産官学の新たな連携」パネリスト

      11月12日(月)
      法政大学キャリアデザイン学部シンポジウム（法政大学）
      「『選択過剰』時代のマッチングを考える〜就職・採用活動の研究」

      7月21日(土)
      産業・組織心理学会（筑波大学）
      第130回部門別研究会（人事部門）「長時間労働削減がもたらすものーその試みと効果ー」コメンテーター

      7月14日(土)
      法と経済学会2018年度全国大会（関西大学）
      戸田宏治「霞ヶ関「働き方改革」は加速するか　〜生産性向上への課題」の討論者」の討論者

      2017年

      9月9日(土)
      日本経済学会秋季大会（青山学院大学）
      青葉暢子「Firm-Specific Human Capital and Employment Period」の討論者

      7月20日(木)ー21日（金）
      Roundtable Japan
      「日本のニーズに見合った労働改革：第一部 働き方改革」と「第二部 生産性向上という大目標を実現する労働市場改革」の共同議長

      7月9日(日)
      法と経済学会2017年度全国大会（東洋大学）
      西正稔「これからの厚生労働行政はいかにあるべきか　ー労働法学と社会保障法学を問い直す」の討論者

      6月1日(木)
      日本不動産学会2017年度春季全国大会（東京・すまい・るホール）
      パネルディスカッション「水害リスクと不動産：行政による予防と責任」

      2016年

      11月27日(日)
      日本不動産学会2016年度秋季全国大会（日本大学）
      パネルディスカッション「建築確認制度の法的諸問題」

      11月27日(日)
      第24回都市住宅学会学術講演会（日本大学）
      ワークショップ「東日本大震災から熊本地震へ　—住まいの支援と「被災地のリレー」—」コメント

      11月5日(土)〜6日(日)
      法と経済学会2016年度全国大会（熊本大学）
      セッション４「制度」の座長
      荒井弘毅「信託法・制度の経済分析」の討論者

      5月26日(木)
      土地総合研究所、不動産流通研究会
      「マッチングの仲介事業に対する規制のあり方」

      2015年

      11月29日(日)
      都市住宅学会（広島女学院大学）
      ワークショップ「現行行政事件訴訟法の問題点と再改正の可能性-まちづくり紛争を題材に」

      11月29日(日)
      都市住宅学会（広島女学院大学）
      ワークショップ「高齢者の居住をどう支え得るのか？」

      7月10日(金)
      法政大学キャリアデザイン学会研究会
      「働き方改革の経済分析」

      2014年

      8月1日(金)
      連合のシンポジウム
      パネルディスカッション「労働時間規制のあり方を考える」

      7月12日(土)〜13日(日)
      法と経済学会2014年度全国大会（駒澤大学）
      パネルディスカッション１「雇用法制の法と経済学：限定正社員を考える」のコーディネーター

      2013年

      12月14日(土)〜15日(日)
      中間組織研究会（都市センターホテル）
      「労働者の多様性と労働組合の形成」

      7月6日(土)〜7日(日)
      法と経済学会2013年度全国大会（北海道大学）
      セッションIII-B「離婚」の座長

      6月22日(土)〜23日(日)
      日本経済学会春季大会（富山大学）
      江口允崇「日本の構造的失業率と需要不足失業率の推定」の討論者

      6月15日(土)
      中間組織研究会（日本大学）
      「中間組織の形成、参加、脱退の意思決定と効率性」

      2012年
      2011年
      9月8日(木)
      ARISH Economics Workshop (日本大学大学院総合科学研究科)
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      8月25日(木)〜29日(月)
      The 26th Congress of the European Economic Association (University of Oslo, Norway)
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      7月30日(土)
      実証応用経済ワークショップ (Empirical Applied Economics Workshop) (日本大学経済学部)
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      7月8日(金)〜9日(土)
      2011 Annual Meeting of Asian Law and Economics Association (University of Hong Kong)
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      6月25日(土)
      TRE Forum
      「契約と制度設計の経済学」

      5月21日(土)〜22日(日)
      日本経済学会春季大会（熊本学園大学）
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"
      Wakutsu, Naohiko, "Maintaining capital in the presence of obsolescence"の討論者

      3月17日(木)
      ARISH-NUPRI Economics Workshop (日本大学) [東日本大震災の影響で中止になりました]
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      3月14日(月)〜15日(火)
      応用ミクロ経済学・若手研究者ワークショップ [東日本大震災の影響で中止になりました]
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      2月19日(土)
      Contract Theory Workshop（名古屋大学）
      "Covenants not to compete and firms' recruiting strategies"

      2010年
      2009年
      2008年
      2007年
      2006年
      12月27日(水)
      Economics Monthly Seminar (兵庫県立大学)
      ``Affirmative Action in Promotion Contests''

      6月17日(土)
      Contract Theory Workshop (大阪大学)
      ``Affirmative Action in Promotion Contests''

      4月20日(木)
      経済学研究会(仮) (日本大学総合科学研究科)
      ``Overconfidence in Economic Contests''

      2005年
      2004年
      2003年
      12月4日(木)
      応用ミクロ経済学・産業経済学ワークショップ (京都大学)
      ``Overconfidence in Economic Contests''

      11月29日(土)
      研究会 (法政大学)
      ``Division of a Contest with Identical Prizes,''
      ``Overconfidence in Economic Contests,'' and
      ``Collusion among Firms with Short-Lived Members,'' (with Kobayashi, H.).

      10月12日(日)
      日本経済学会秋季大会 (明治学院大学)
      Kambe, Shinsuke, ``Trust for Leadership and the Subjective Evaluation of a Subordinate,'' の討論者

      10月10日(金)
      Shadow Workshop (東京大学)
      ``Overconfidence in Economic Contests''

      9月16日(火)
      Contract Theory Workshop夏合宿 (アクティプラザ琵琶)
      ``Overconfidence in Economic Contests''

      6月14日(土)
      日本経済学会春季大会 (大分大学)
      ``Cost of Enforcement in Developing Countries with Credit Market Imperfection,'' (with Yanagawa, N.)

      6月4日(水)
      IO研究会 (東京大学社会科学研究所)
      ``Collusion among Firms with Short-Lived Members,'' (with Kobayashi, H.)

      5月23日(金)
      CTWE (一橋大学)
      ``Cost of Enforcement in Developing Countries with Credit Market Imperfection,'' (with Yanagawa, N.)

      2002年
      10月26日(土)
      部会 (法政大学)
      ``Cost of Enforcement in Developing Countries with Credit Market Imperfection,'' (with Yanagawa, N.)

      10月15日(火)
      Shadow Workshop@Kobe (神戸大学)
      ``Cost of Enforcement in Developing Countries with Credit Market Imperfection,'' (with Yanagawa, N.)

      10月14日(月)
      日本経済学会秋季大会 (広島大学)
      ``Seniority System May Force Firms to Cooperate,'' (with Kobayashi, H.)

      7月18日(金)
      東北大学
      ``Seniority System May Force Firms to Cooperate,'' (with Kobayashi, H.)

      6月21日(金)
      都市経済学ワークショップ (京都大学経済研究所)
      ``A Model of Spatial Economies with Trading Posts,'' (with Oyama, D.)

      6月15日(土)
      日本経済学会春季大会 (小樽商科大学)
      ``Division of a Contest with Identical Prizes,''

      5月18日(土)
      Contract Theory Workshop (京都大学経済研究所)
      ``Seniority System May Force Firms to Cooperate,'' (with Kobayashi, H.)

      5月17日(金)
      末廣ゼミ (神戸大学)
      ``Seniority System May Force Firms to Cooperate,'' (with Kobayashi, H.)

      2001年
      11月30日(金)
      Contract Theory Workshop East (一橋大学)
      ``Dividing a Contest with Identical Prizes into Plural Contests.''

      11月21日(水)
      情報化とガバナンス研究会 (東京大学)
      ``Optimal Size of Government in Developing Countries,''(with Yanagawa, N.)

      11月17日(土)
      部会 (法政大学)
      ``A Model of Spatial Economies with Trading Posts,'' (with Oyama, D.)
      ``Dividing a Contest with Identical Prizes into Plural Contests.''

      11月3日(土) [共著者が報告]
      応用地域学会 (2001年11月3-4日) (札幌学院大学)
      ``A Model of Spatial Economies with Trading Posts,'' (with Oyama, D.)

      10月8日(月)
      日本経済学会秋季大会 (一橋大学)
      ``Optimal Size of Government in Developing Countries,''(with Yanagawa, N.)

      9月14日(金)
      Shadow Workshop on Microeconomics 2001 (東京大学)
      ``Dividing a Contest with Identical Prizes into Plural Contests.''

      8月23日(木)
      Summer in Tsukuba 2001 (2001/8/22-24) (筑波大学)
      ``Dividing a Contest with Identical Prizes into Plural Contests.''

      7月30(月)
      部会 (法政大学)
      ``Optimal Size of Government in Developing Countries,''(with Yanagawa, N.)

      7月6日(金) [共著者が報告]
      Public Economics Seminar (慶応大学)
      ``Optimal Size of Government in Developing Countries,''(with Yanagawa, N.)

      6月19日(火)
      Micro Workshop (東京大学)
      ``A Model of Spatial Economies with Trading Posts,'' (with Oyama, D.)

      5月19日(土)
      日本経済学会春季大会 (広島修道大学)
      ``A Model of Spatial Economies with Trading Posts,'' (with Oyama, D.)

      2000年
      9月16日(土)
      日本経済学会秋季大会 (大阪府立大学)
      ``Optimal Wage Structure under Unverifiability''

    講義・演習

    【ゼミホームページ】

    2022年度
    日本大学 経済学部

    • 労働経済論（通年水曜日2時限）3092番教室→49番教室→30番教室
      講義の連絡事項は、Google Classroomを利用してお知らせしています。

    • 3年制ゼミナール（研究テーマ：契約と組織の経済学）
      • 専門研究（一）（月曜日3時限）3122番教室

      • 専門研究（二）（月曜日4時限）3122番教室

      • 卒業論文（月曜日2時限）3122番教室

    日本大学 大学院経済学研究科

    • 労働経済論I・II（金曜日3限）7101番教室→8号館3-17研究室
    • 大学院演習（金曜日4時限）7101番教室→8号館3-17研究室

    2021年度
    日本大学 経済学部

    • 労働経済論（通年水曜日2時限）3092番教室【履修者向けの講義情報】

    • 3年制ゼミナール（研究テーマ：契約と組織の経済学）
      • 専門研究（一）（月曜日3時限）3122番教室

      • 専門研究（二）（月曜日4時限）3122番教室

      • 卒業論文（月曜日5時限）3122番教室

    日本大学 大学院経済学研究科

    • 労働経済論I・II（金曜日3限）7101番教室
    • 大学院演習（金曜日4時限）7101番教室
    2020年度
    日本大学 経済学部

    通年

    • 労働経済論（通年水曜日2時限）3092番教室

    • 3年制ゼミナール（研究テーマ：契約と組織の経済学）
      • 専門研究（一）（通年月曜日3時限）3122番教室

      • サブゼミ（通年月曜日4時限）3122番教室

      • 専門研究（二）（通年月曜日5時限）3122番教室

    前期

    • ミクロ経済学I（前期月曜日2時限：36番教室、水曜日5時限：49番教室）

    後期

    • 自主創造の基礎２（後期水曜日1時限）3101番教室

    日本大学 大学院経済学研究科

    通年

    • 演習（通年金曜日4時限）
    前期
    • 労働経済論I（前期金曜日3限）7101番教室
    後期
    • 労働経済論II（後期金曜日3限）7101番教室
    2019年度
      日本大学 経済学部
      通年

    • 労働経済論（通年水曜日2時限）3092番教室

    • 専門研究（一）（通年月曜日3時限）3115番教室→教室変更→3102番教室
      3年制ゼミナール（研究テーマ：契約と組織の経済学）
      ゼミホームページ

    • 専門特別研究（通年金曜日2時限）3125番教室
      1年制ゼミナール（研究テーマ：経営戦略のゲーム理論）

      前期

    • ミクロ経済学I（前期月曜日2時限：36番教室、水曜日5時限：49番教室）

    • ミクロ経済分析（前期水曜日4時限）7062番教室→教室変更→7052番教室

    • 基礎研究（前期水曜日1時限）3125番教室

      後期

    • ミクロ経済分析（後期水曜日4時限）7062番教室→教室変更→7062番教室

      日本大学 大学院経済学研究科
      前期
    • 労働経済論I（前期月曜日5限）7061番教室
      Bolton and Dewatripont (2005) Contract Theory, MIT Press.
      後期
    • 労働経済論II（後期月曜日5限）7061番教室
      Gibbons and Roberts (2012) The Handbook of Organizational Economics, Princeton Univ. Press.
    2018年度
      日本大学 経済学部
      通年

    • 労働経済論（通年水曜日2時限）48番教室

    • 専門特別研究（通年金曜日2時限）3125番教室
      1年制ゼミナール（研究テーマ：働き方改革の経済学）

      前期

    • ミクロ経済学I（前期水曜日6時限、金曜日6時限）49番教室

    • ミクロ経済分析（前期水曜日4時限）21番教室→教室変更→7062教室

    • ミクロ経済分析（前期金曜日4時限）26番教室→教室変更→7054教室

      後期

    • ミクロ経済分析（後期水曜日4時限）21番教室→教室変更→7062教室

    • ミクロ経済分析（後期金曜日4時限）26番教室→教室変更→7054教室
    2017年度
      政策研究大学院大学
    2016年度
      政策研究大学院大学
    2015年度
      政策研究大学院大学
    • 政策分析のためのミクロ経済学I (ECO1030J) [講義記録 | 講義資料5月1日版]
      【お知らせ】
      • 春前期の定期試験は、5月25日の4限に実施します。15時から16時までの1時間が試験時間で、その後に解説を行います。試験範囲については、5月18日の講義時間中に告知します。
      • 2012年度から2014年度までの過去問題はこちらからダウンロードしてください。Dropboxのアカウント作成を求められますが、最下部の「ダウンロードを続行」をクリックすればファイルを入手できます。
      • 2015年度春前期の定期試験問題はこちらです。

    • 政策分析のためのミクロ経済学II (ECO2030J) [講義記録 | 講義資料5月26日版]
      【お知らせ】
      • 5月26日に講義資料を掲載しました。
      • 定期試験は7月27日の13時20分から実施します。試験会場は講義室Fですのでご注意ください。
      東北大学公共政策大学院
    • 経済学理論（秋学期隔週開講）[講義記録]【←日程変更があります。ご注意ください】
      90分×30回
      水曜日14:40〜17:50、木曜日8:50〜12:00
        開講日程は次の通り。
      • 10月：14, 15, 28, 29
      • 11月：11, 12, 25, 26
      • 12月：9, 10
      • 1月：6, 7, 20, 21, 27
      • 定期試験：1月27日(15:20〜16:50)
      【お知らせ】
      • 講義要綱はこちらのpp.34-36です。
      • 1月27日（水）の講義は、試験期間の講時に合わせて、2講時10:40〜12:10と3講時13:30〜15:00の日程で行います。
      • 定期試験は、1月27日の4講時15:20〜16:20の日程に変更します。また16:30〜16:50の時間帯で解説を行います。
    2014年度
      政策研究大学院大学
    • 政策分析のためのミクロ経済学I (ECO1030J) [講義記録 | 資料5月4日版]
      【お知らせ】
      • 教科書にいくつか訂正があります。こちらのページでご確認ください。
      • 5月27日(火)の１限に補講を行います。
      • 春前期の「持ち帰り試験」の解答用紙は6月9日(月)の正午までに教務課に提出してください。
        [試験問題 | 解答用紙]
        【注】5月27日11時30分に、問３の誤植を2点修正して試験問題を掲載しなおしました。問題の内容は変わっていませんので、すでにファイルをダウンロードした方は、そのままでも結構です。
        修正点１「このようか」→「このような」
        修正点２「図を使って理由を説明しなさい」→「図を使って説明しなさい」

    • 政策分析のためのミクロ経済学II (ECO2030J) [講義記録 | 資料7月10日版]
      【お知らせ】
      • 定期試験は7月28日の1限(9時〜10時半)に講義室Lで行います。
      東北大学公共政策大学院
    • 経済学理論（秋学期隔週開講） [講義記録] [定期試験の過去問題]
      90分×30回
      10月1日〜1月22日、水曜日14:40〜17:50、木曜日8:50〜12:00
        開講日程は次の通り。
      • 10月：1, 2, 15, 16, 29, 30
      • 11月：12, 13, 26, 27
      • 12月：10, 11
      • 1月：7, 8, 21
      • 定期試験：1月22日
    2013年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    • 政策分析のためのミクロ経済学I (ECO1030J) 4月10日〜5月29日、14:40〜19:50
    • 政策分析のためのミクロ経済学II (ECO2030J) 6月5日〜7月24日、14:40〜19:50
      東北大学公共政策大学院
    • 経済学理論（秋学期隔週開講）10月2日〜1月27日、水曜日14:40〜17:50、木曜日8:50〜12:00
      10月：2, 3, 16, 17, 30, 31
      11月：13, 14, 27, 28
      12月：11, 12
      1月：8, 9, 22
    2012年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    • 政策分析のためのミクロ経済学I (ECO1030J)
    • 政策分析のためのミクロ経済学II (ECO2030J)
    2011年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    • 政策分析のためのミクロ経済学I (ECO1030J)
    • 政策分析のためのミクロ経済学II (ECO2030J)
    2010年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    2009年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    2008年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    • 企業・産業と知財政策 (IPR 321J)
    2007年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      政策研究大学院大学
    2006年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      国際基督教大学
      政策研究大学院大学
    2005年度
      日本大学 大学院総合科学研究科
    • 労働経済学
    • 労働経済学演習
      国際基督教大学
      政策研究大学院大学
    2004年度
      政策研究大学院大学
    2003年度
      関東学院大学経済学部

    大学院生

    2022年度修士論文
    • 「余暇時間におけるICT技術の活用が労働生産性に与える影響 ―中国におけるCFPSデータを用いた実証研究―」

    2021年度修士論文
    • 「ワーク・ライフ・バランス施策が企業の生産性に与える影響 ―電気機器企業のパネルデータによる実証分析―」

    • 「テレワークの実施と従業員の仕事満足度の関係について ―パネルデータ固定効果モデルを用いた実証分析―」

    メディア・講演

      書籍

    • 単著
      • 安藤至大（2021）『ミクロ経済学の第一歩 （新版）』有斐閣
          (初版)安藤至大（2013）『ミクロ経済学の第一歩』有斐閣
      • 安藤至大（2015）『[これだけは知っておきたい 働き方の教科書]』筑摩書房

    • 共著など
      • 安藤至大、高橋亮子（2021）『経済学部教授とキャリアコンサルが教える 就活最強の教科書』日本経済新聞出版/日経BP
      • 土地総合研究所編（2017）『既存住宅市場の活性化』東洋経済新報社
      • 浅見泰司、安藤至大、親宿哲、笠谷雅也、福井秀夫、村辻義信、吉田修平（2017）『新しいマンション標準管理規約 2016年改正』有斐閣
      • 「オイコノミア」制作班、又吉直樹（2014）『オイコノミア ぼくらの希望の経済学』朝日新聞出版（担当部分：「Part 2 就職活動」「Part 8 みんなの給料」）
      • 日本経済新聞出版社（2014）『日経プレミアPLUS Vol.14 2030年、僕らの未来』日本経済新聞出版社（担当部分：「僕らの「働き方」の未来を考える」pp.72--93.）
    • 翻訳
      • スコッチマー，スザンヌ（2008）『知財創出』（青木玲子監訳、安藤至大訳）日本評論社 Suzanne Scotchmer (2006) Innovation and Incentives, MIT press. 出版した書籍・教科書等

      ラジオ番組

    • 2020年4月1日
      J-WAVE「JAM THE WORLD (UP CLOSE)」電話出演、テーマ：「同一労働同一賃金」

    • 2018年11月12日
      JFN「OH! HAPPY MORNING」「Today's Focus」出演、テーマ「人材のミスマッチ」

    • 2018年8月17日
      NHK「Nらじ　特集　一本勝負」出演、テーマ「選ばれる会社　人材獲得競争の中で」

    • 2018年3月15日
      Bayfm「パワーベイモーニング」電話出演、テーマ：「有期雇用の無期転換ルール」

    • 2017年3月29日
      J-WAVE「JAM THE WORLD (Cutting Edge)」ゲスト出演、テーマ：「働き方改革実行計画について」

    • 2016年4月11日
      TBSラジオ「荻上チキ・Session-22」テーマ：「政府が掲げる“同一労働同一賃金”。導入に向けた課題とは？」

    • 2013年11月27日
      NHKラジオ「夕方ホットトーク」ゲスト出演（担当：藤野優子解説委員，テーマ：「限定正社員導入の課題」）

    • 2013年10月30日
      TBSラジオ「荻上チキ Session22」コメント

    • 2013年10月10日
      J-WAVE「JAM THE WORLD (Breakthrough)」ゲスト出演（雇用制度改革の行方について）

    • 2013年5月15日
      TBSラジオ「聴く夕刊！「荒川強啓デイ・キャッチ！」」コメント

    • 2013年4月11日
      TBSラジオ「荻上チキ Session-22」ゲスト出演

    • 2012年5月23日
      TBSラジオ「ニュース探究ラジオ Digg」ゲスト出演

      講演・研修の講師など

    講演の依頼やご相談は、munetomo.ando@gmail.comまでご連絡ください。講演のテーマとして、例えば以下のような内容でお話できます。また企業の研修やワークショップの講師なども内容によってお引き受けできます。詳細はご相談ください。

    • 企業向け
      • 働き方改革の方向性と課題
      • 働き方改革と企業の人事労務管理
      • 無期転換ルールと多様な働き方
      • 同一労働同一賃金の考え方と導入
      • 採用と離職抑制を考える
      • 金銭的・非金銭的報酬とワークモチベーション
    • 労働組合向け
      • 働き方の変化と労働組合の役割
      • 私たちの働き方の将来像
    • 一般・大学生・高校生向け
      • 暮らしに役立つ経済学
      • 行動経済学の実践：売れるメニューの作り方
      • 働き方を経済学で考える
      • ミクロ経済学の基礎を学ぶ
      • ゲーム理論と制度設計：上手い仕組み作りを経済学で考える
      • 高校生が知っておくべき働き方の未来とは
    これまでの講演・研修の講師など（主要なもの）

    • 2020年1月14日
      静岡県西部健康福祉センター
      「経済学で売れる！　健康になるメニューの作り方」講師

    • 2020年1月9日
      法政大学第二高等学校
      「経営学部で何を学ぶのか」講師

    • 2019年12月5日
      成蹊大学：ITとルールの今・未来
      「企業と労働者のマッチング支援」講師

    • 2019年11月5日
      石川県高等学校PTA連合会
      「労働経済学で考える近未来の働き方　〜私たちが安心して暮らせる平等な社会を実現するために〜」講師

    • 2019年8月29日
      国土交通大学校 総合課程 政策企画教養研修
      「ミクロ経済学総論」講師

    • 2019年8月9日
      経済教育ネットワーク
      「次世代の職業選択を経済学から考える」講師

    • 2019年7月2日
      東京都労働相談情報センター
      「限定正社員の導入と雇用管理のポイント」講師

    • 2019年6月28日
      東京都労働相談情報センター
      「多様な働き方「限定正社員」とは」講師

    • 2019年6月12日
      浩志会
      「労働経済学から見たシェアリングエコノミーと課題」講師

    • 2019年3月16日
      経済教育ネットワーク「春の経済教室」
      「行動経済学の知見をどのように活かすか」講師

    • 2019年2月18日
      参議院厚生労働委員会調査室「昇進競争とキャリア形成」講師

    • 2019年2月13日
      グローバル人事塾「働き方の近未来」講師

    • 2019年1月31日
      法政大学第二高等学校「望ましいマッチングのための理論と応用」講師

    • 2019年1月22日
      参議院厚生労働委員会調査室「若年者雇用・高齢者雇用」講師

    • 2019年1月10日
      岩手県議会「働き方改革の実現について」講師

    • 2018年12月18日
      参議院厚生労働委員会調査室「働き方改革と行動経済学」講師

    • 2018年12月4日
      日本大学不動産戦略セミナー「マンションの管理不全問題 解決の処方箋」講師

    • 2018年11月26日
      参議院厚生労働委員会調査室「労働組合の形成」講師

    • 2018年11月20日
      千葉県市原健康福祉センター「健康づくり研修会」講師
      講演テーマ「ヘルシーと美味しさと売れるメニューづくりを考える！」

    • 2018年11月12日
      全国信用金庫協会「これからの日本の「働き方」「雇用」はどのように変化し、人事はどう対応していけばいいのか」講師

    • 2018年10月25日
      財形住宅金融株式会社「働き方改革と人事労務管理について」講師

    • 2018年10月22日
      参議院厚生労働委員会調査室「外国人労働者の受け入れ」講師

    • 2018年9月18日
      参議院厚生労働委員会調査室「生産性向上のための取り組み」講師

    • 2018年8月30日
      国土交通大学校，総合課程 政策企画教養研修
      「ミクロ経済学総論」講師

    • 2018年8月6日
      経済学教育ネットワーク・東京証券取引所「先生のための夏休み経済教室 in 大阪」
      「次世代の職業選択を経済学から考える」講師

    • 2018年8月3日
      経済学教育ネットワーク・東京証券取引所「先生のための夏休み経済教室 in 名古屋」
      「次世代の職業選択を経済学から考える」講師

    • 2018年7月23日
      参議院厚生労働委員会調査室「金銭的・非金銭的報酬とワークモチベーション」講師

    • 2018年7月15日
      日本大学経済学部オープンキャンパス「ゲーム理論で考える「うまい仕組み」の作り方」講師

    • 2018年7月2日
      岐阜県東濃保健所「経済学で考える売れる！健康になるメニュー作り」講師

    • 2018年6月28日
      東京労働相談情報センター「具体的事例にみる限定正社員の内容と運用」講師

    • 2018年6月21日
      UAゼンセン「働き方改革と人材サービス業界の未来」講師

    • 2018年6月18日
      東京労働相談情報センター「「限定正社員」制度をどのように活用するのか」講師

    • 2018年6月12日
      テクノプロ・グループ、コンプライアンスセミナー2018「働き方の変化を取り巻く状況とこれからの留意点」講師

    • 2018年6月1日
      金沢大学 経済学特別講義1「ポスト2020時代に、君たちはどう働くか」講師

    • 2018年3月9日
      兵庫県経営者協会「金銭的・非金銭的報酬とワークモチベーション」講師

    • 2018年2月21日
      働き方改革を支える今後の不動産のあり方検討会「働き方改革を支える今後の不動産のあり方」プレゼンテーション

    • 2018年2月16日
      参議院厚生労働委員会調査室「解雇の金銭解決と算定基準」講師

    • 2018年2月6日
      神奈川県トラック協会ブロック研修会「働き方改革と運送業界の人事労務管理」講師

    • 2018年2月5日
      兵庫県経営者協会「働き方改革と企業の人事労務管理」講師

    • 2018年1月29日
      日本人材紹介事業協会（東日本地区ブロック会・賀詞交歓会）「職安法改正とこれからの雇用」講師

    • 2018年1月26日
      法政大学第二高等学校「ゲーム理論と制度設計」講師

    • 2018年1月22日
      東京都労働情報相談センター大崎事務所「5年先を見据えた人手不足対策が会社を救う」講師

    • 2018年1月11日
      参議院厚生労働委員会調査室「解雇と解雇規制」講師

    • 2017年12月19日
      厚生労働省「多様な働き方」「無期転換ルール」制度導入のシンポジウム（東京2回目）　講師

    • 2017年12月11日
      参議院厚生労働委員会調査室「日本の長時間労働と労働時間規制」講師

    • 2017年11月29日
      財形住宅金融株式会社 財形クラブ「働き方改革とこれからの人事労務管理」講師

    • 2017年11月18日
      首都大学東京 経済学プログラムキックオフシンポジウム「経済学で考える日本の問題」「働き方改革をミクロ経済学で考える」講師

    • 2017年11月17日
      柏市保健所「経済と健康と美味しさを両立させるメニューづくり」講師

    • 2017年11月16日
      JHR座談会「「働き方の変化を取り巻く状況」について」講師・ファシリテーター

    • 2017年11月15日
      日本の人事部 HRカンファレンス「人材不足を乗り切る「これからの中小企業経営」」講師

    • 2017年11月9日
      参議院厚生労働委員会調査室「同一労働同一賃金の実現に向けた現状と課題」講師

    • 2017年11月1日
      厚生労働省「多様な働き方」「無期転換ルール」制度導入のシンポジウム（東京1回目）　講師

    • 2017年10月27日
      内閣府「職業キャリアの多様化に向けた課題について」講師

    • 2017年10月30日
      専修大学大学院経済学研究科「政策科学シンポジウム　ー働き方改革と日本経済ー」パネリスト

    • 2017年10月18日
      Fujitsu Insight2017基調講演「日本の働き方改革の全貌」講師

    • 2017年10月2日
      参議院厚生労働委員会調査室「働き方改革の背景と課題」講師

    • 2017年9月25日
      関西生産性本部労働法研究会「「同一労働同一賃金」実現に向けた現状と課題　〜法的課題と今後の動向〜」講師

    • 2017年8月31日
      国土交通大学校柏研修センター2017年度政策企画教養研修「ミクロ経済学総論」講師

    • 2017年8月19日
      株式会社ジェイ・ブロード「激変する労働市場 〜雇用仲介事業の役割と課題〜」講師

    • 2017年7月8日
      犬山市民総合大学敬道館「暮らしに役立つ経済学 〜働き方の現在と未来〜」講師

    • 2017年6月14日
      船橋市保健所研修会「売れるメニューの作り方」講師

    • 2017年6月9日
      全国求人情報協会「激変する労働市場　〜働く人・企業・求人メディアはどう対応すべきか〜」講師

    • 2017年5月24日
      日本生産技能労務協会「人口減少社会と製造系人材サービス業界への期待　〜働き方改革のオイコノミア〜」講師

    • 2017年4月13日
      規制改革推進会議公開ディスカッション「ジョブ型正社員の雇用ルールの確立」有識者

    • 2017年2月7日
      全信連「これからの日本における働き方の変化と労働組合の役割」講師

    • 2017年1月18日
      法政大学第二高等学校「大学で学ぶということ」講師

    • 2016年11月29日
      第4回キャリア権シンポジウム「キャリア権を考える〜働き方改革とキャリア権〜」
      基調講演「激変する働き方と雇用 〜働く人と企業はどう対応すればいいのか〜」
      パネルディスカッション「働き方改革とキャリア形成」のモデレーター

    • 2016年11月15日
      HRカンファレンス2016秋 講演と討論
      「「採用難」が続く有期労働市場のトレンドとアルバイト人員不足の効果的な解消法」

    • 2016年11月10日
      「グッドエージェント賞2016」審査員・講評

    • 2016年10月22日
      石川県・ジョブカフェ石川主催「就活準備キックオフ！大交流会」第１部「これからの時代の「働く」を考える講演会」
      常見陽平氏との対談

    • 2016年10月15日
      三鷹市市民大学事業・総合コース「経済から見た日本のゆくえ〜若者に明るい未来を！〜」講師
      「これからの働き方はどう変わるのか？」

    • 2016年10月12日
      船井総研主催「高付加価値型アウトソーシング研究会」講師
      「仲介事業に対する望ましい規制のあり方とは」

    • 2016年10月8日
      三鷹市市民大学事業・総合コース「経済から見た日本のゆくえ〜若者に明るい未来を！〜」講師
      「賃金の決まり方と増やし方を知ろう！」

    • 2016年9月1日
      国土交通大学校、政策企画教養研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2016年8月24日
      東京経営者協会
      「同一労働同一賃金を考える」

    • 2016年7月15日
      金融四単産 情報交換会
      「これからの日本における働き方の変化と労働組合の役割」

    • 2016年7月6日
      パッション9
      「人材ビジネスのリアル2016」

    • 2016年5月26日
      ブリッジインターナショナル
      「企業におけるシニア活用の現状と課題」

    • 2016年5月17日
      日本経済団体連合会
      「同一労働同一賃金と非正規労働者の処遇改善」

    • 2016年5月17日
      日本の人事部「HRカンファレンス2016 -春-」
      「これからの日本の「働き方」「雇用」はどのように変化し、人事はどう対応すればいいのか」

    • 2016年3月29日
      リクルートジョブズ
      「これからの社会変化と働き方改革の方向性」

    • 2015年8月27日
      国土交通大学校，総合課程 政策企画教養研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2015年8月21日
      船井総研主催「高付加価値型アウトソーシング研究会」
      シンポジウムに登壇

    • 2015年8月17日
      先生のための「夏休み経済教室」（東京）「中学教科書で読み解く＜労働＞」

    • 2015年8月7日
      先生のための「夏休み経済教室」（大阪）「中学教科書で読み解く＜労働＞」

    • 2015年8月3日
      先生のための「夏休み経済教室」（名古屋）「中学教科書で読み解く＜労働＞」

    • 2015年4月21日
      NPO法人 人材派遣・請負会社のためのサポートセンター主催「2015年 第1回 派遣請負問題勉強会」
      「日本的雇用慣行の課題とこれからの働き方改革」

    • 2014年8月28日
      国土交通大学校，総合課程 政策企画教養研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2014年8月1日
      連合シンポジウム「労働時間規制のあり方を考える」パネリスト

    • 2013年8月29日
      国土交通大学校，行政スキルアップ研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2013年6月24日
      エネルギー総合推進委員会のエネルギー問題研究会で講演
      「日本の労働環境、雇用規制の現状と展望」

    • 2013年5月21日
      2013年第１回派遣・請負問題勉強会で講演
      「日本の成長を支える雇用政策と人材活用」

    • 2013年4月20日
      全国ユニオン第9回草莽塾で講演
      「若年者の雇用状況改善に必要なもの」

    • 2013年3月23日
      経済教育ネットワークで講演・討論
      「経済学からみた「労働問題」のとらえ方」

    • 2012年12月5日（水）
      厚生労働省で講演
      「少子高齢社会を迎えた日本の労働市場と雇用政策」

    • 2012年9月10日（月）
      （財）経済広報センターの「英国ジャーナリスト招聘プログラム」で講演
      Labour issues in Japan: Japan as an aging society with fewer children

    • 2012年8月30日
      国土交通大学校，行政スキルアップ研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2012年7月24日(火)
      関西経済連合会の労働政策委員会で講演
      「わが国の雇用問題〜若年者雇用を中心に〜」

    • 2011年9月1日
      国土交通大学校，行政スキルアップ研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2010年9月2日
      国土交通大学校，行政スキルアップ研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2009年9月3日
      国土交通大学校，行政スキルアップ研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2009年1月22日
      北海道経営者協会で講演
      「労働法と経済学　〜政府と労働組合と企業の役割〜」

    • 2008年9月19日
      国土交通大学校，研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2008年2月7日
      神奈川県経営者協会，春季労働問題講演会
      日本型雇用システムの新展開と課題, 「労働法と経済学〜政府と労働組合と企業の役割〜」

    • 2007年9月19日
      国土交通大学校，研修
      「ミクロ経済学総論」

    • 2007年6月13日
      内閣府規制改革会議, 再チャレンジWG 第10回労働TF,
      「労働政策・労働法制全般における問題点について」

    • 2006年10月10日
      国土交通省，四国地方整備局，研修
      「規制と介入のデザイン」

    • 2006年9月
      国土交通大学校，研修
      「ミクロ経済学総論」，「マクロ経済学総論」

    連絡先

      郵便・電子メール・電話など

      郵便: 101-8360 東京都千代田区神田三崎町1-3-2, 日本大学経済学部, 安藤至大
      E-mail（大学・研究関係）: ando.munetomo@nihon-u.ac.jp
      E-mail（執筆・講演依頼など）: munetomo.ando@gmail.com

      電話番号の公開を取りやめました。急ぎの用件であっても、まずはE-mailでの連絡を希望します。

      研究室へのアクセス
      東京都千代田区神田猿楽町２丁目6-10 日本大学経済学部8号館 3階3-17研究室
      研究室へのアクセス
      • 水道橋駅下車　徒歩7分
        JR総武線, 都営三田線

      • 神保町駅下車　徒歩7分
        東京メトロ 半蔵門線, 都営三田線, 都営新宿線